本年もはや2月となり、一年で一番寒い時期を過ごしていますが、健康管理には十分気を付けて行きたいと思います。

長引くコロノ禍の影響で、徐々に物価の上昇や品物の品薄状態が続いていますが、

建築業界も例外にもれず設備機器等は、製造元の遅れにより、数か月の納品待ちの製品も出てきていますが、

各住宅メーカもしのぎを削って、お客様に最小限のご迷惑でとどめるように創意工夫をしているのが現状です。

さて今回は、そんな中で耐震補強を取り上げてみましたが、実際には既存の住宅がどれほどの地震に耐えうるかとの問題は、

事実、耐震診断を行わないとはっきりとした答えは出せません。

また既存の住宅を増改築するときも、専門の耐震診断士の介入による耐震診断報告書を求めることが大きなカギとなります。

殆どの住宅メーカーには専門の住宅耐震診断士が在中していますので、

信頼あるところに設計、診断依頼された方が無難かと思います。

また今のお住まいが、1981年（昭和56年）以降の新築であれば、新耐震基準に基づいた構造設計となりますので、

震度5以下の地震であれば、倒壊までは逃れるとの見方はできますが、

地盤の硬さ等にも、ゆれの大小の影響がありますので、地域のハザ－ドマップ等で地盤の強弱分布をある程度は確認できるかとは思います。

今後、新築住宅をお考えのお客様は新耐震基準（改正後も含めて）を満たしている事にはなりますが、

増改築をお考えのお客様は、単に部屋を広くして住み心地の向上を考えた場合、

耐震性が疎かにならないように、耐震専門家の意見を参考にされることを強くお勧めいたします。

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